NPO法人ふるさと未来創造堂 団体概要


私たちは「わくわくする防災教育」をきっかけに

地域一体での「共育社会の再建・創造」を目指すために活動します。

 

防災教育の推進をきっかけに、

学校・地域・家庭が手を取り合い、支えあうことで、

 

子どもたちには災害とこれからの社会を生き抜く力を育み、

 

学校には地域・家庭のサポートによる負担軽減と質の高い教育の実現を。

 

そして地域・家庭には、学校現場への理解と自分たちも教育をする者である

自覚を取り戻し、地域の伝統文化の継承者の役割を担うことを。

 

一人一人がよりよい未来を創造していく、地域一体での共育社会の実現に向けて

活動する教育・共育の支援団体です。

名 称  特定非営利活動法人ふるさと未来創造堂

設 立  平成27年3月12日 

理 事  理 事 長  澤田 雅浩(兵庫県立大学大学院 減災復興政策研究科 准教授)

     常務理事   中野 雅嗣

     理    事  杉中 規彦(新潟市教育委員会 東区教育支援センター)

     理    事  佐竹 和行(公益社団法人中越防災安全推進機構 地域防災力センター長)

     理    事  樋口  勲   (Love River Net 会長)

     理    事  宮川 高広(上越市教育委員会 学校教育課

会 員  正会員13名   賛助会員5名   

賛助会員(団体)1団体  与板★中川清兵衛記念BBQビール園

 

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160930 NPO_ふるさと未来創造堂 定款.pdf
PDFファイル 329.7 KB
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ふるさと未来創造堂のパンフレットです。
ふるさと未来創造堂H28パンフ.pdf
PDFファイル 996.8 KB


<会計・事業報告>

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平成30年度 事業報告書(保護).pdf
PDFファイル 723.0 KB
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平成30年度決算書(保護).pdf
PDFファイル 265.2 KB
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平成29年度 事業報告書(保護).pdf
PDFファイル 1'017.8 KB
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平成29年度決算書(保護).pdf
PDFファイル 682.3 KB


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平成28年度 事業報告書(保護).pdf
PDFファイル 850.3 KB
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平成28年度決算書(保護).pdf
PDFファイル 707.1 KB
ダウンロード
平成27年度決算書.pdf
PDFファイル 240.6 KB


<スタッフ紹介>

常務理事

 中野 雅嗣

(なかのまさつぐ)

防災教育をきっかけに、学校や地域の声に耳をかたむけ、こどもたちのよりよい未来のために奮闘中!

コーディネーター

 星野 英里

 (ほしのえり)

ただいま、子育て奮闘中!

こどもたち、先生、地域の方に寄り添い、防災教育の推進をサポートしていきます!!

コーディネーター・会計

 中野 明子

 (なかのあきこ)

親子防災教室等、こどもたちが楽しく学べるようにサポートしています。


サポートスタッフ

 岩崎 昌子

(いわさきまさこ)

小学生の女の子のママ。防災だけでなく、幅広い視点で当法人を支えています。なんと、簿記一級の庶務担当です!!

サポートスタッフ

 坂谷 辰己

 (さかたにたつみ)

 

こどもは地域の宝!元消防士スタッフの知識を生かして、親子防災教室や様々な防災技能の指導を担当しています。



<私たちの願い>

自ら未来を切り開き 社会を生き抜く ひとづくり

 

私たちは、平成16年の7月新潟・福島豪雨土砂災害、新潟県中越地震、平成17、18年と続いた豪雪、平成19年には新潟県中越沖地震、平成23年の7月新潟・福島豪雨災害と、四季折々の自然と災害と隣り合わせの新潟県で生かされています。

 

災害と隣り合わせで生きるということは、それだけ豊かな自然環境で生活をするということ。自然の恩恵を受け、美しい景観や新鮮な食等、本質的な豊かさを常に享受している私たち。

 

その分、自然が時として猛威を振えば、命すら脅威にさらされることもしばしあります。

では、なぜ私たちはこれだけの自然災害が発生する新潟県に住み続けるのでしょうか。

 

答えは一つ。

自分の生まれ育ったこの国、この町の環境を潜在的に愛しているからです。

 

19,000人以上の命が失われた東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)があったにも関わらず、既に忘れ去られたかのように、災害が発生するたびにその時同様に「今までこんな事は無かった。想定外だった。」この言葉を繰り返す日本社会。

 

安心安全な暮らしをするためにはすべての人への防災教育の推進は日本全国の急務です。

新潟県は平成26年2月に新潟県防災教育プログラムを作成し、県内の全小中学校と高等学校に配布をしました。

 

ですが、いかに良いものであっても、配布しただけでは根付きません。

学校現場はただでさえ多忙な現状。教員の平均残業時間は持ち帰りも含め月平均で100時間以上。

 

これ以上の負担を学校だけに押し付けず、防災教育を波及させるために何ができるのか。

 

防災教育は、地球上に生きる全ての人が、

自然と向き合い、共生していくための付き合い方を考えるテーマです。

 

災害から自分の命は自分で守るためには

そのための知識はもちろんのこと、

様々な状況下での思考力、判断力、そして実践する行動力を育む機会が必要であり、

そして、その様々な力は、災害が発生した時にのみ効果を発揮するものではなく、

人がこれからの「未来を創造し、社会を生き抜くために必要な力」になるはずです。

 

このような全ての人にとって必要な力を育む機会を、

学校のみに依存してはいけないと私たちは強く思います。

 

昔は当たり前だった、地域の宝である子どもを「共に育む教育社会」

その重要さが、度重なる災害を機に、改めて問われているのではないのでしょうか。

 

防災教育の推進をきっかけに、

学校・地域・家庭が手を取り合い、支えあうことで、

 

子どもたちには災害とこれからの社会を生き抜く力を育み

 

学校には地域・家庭のサポートによる負担軽減と質の高い教育の実現を。

 

そして地域・家庭には、学校現場への理解と自分たちも教育をする者である自覚を取り戻し、

地域の伝統文化の継承者の役割を担うことを。

 

それぞれが未来を担う次世代のために役割を担い、

協働する地域社会こそが「地域一体の共育と教育社会の再建」であり、

私たちはその社会を実現できると確信しています。

 

一人ひとりの力は小さく、できることも限られているかもしれません。

 

でも、一人ひとりがまた誰の代わりでもなくかけがえのない存在として、何かができることも確かです。

 

そこに集う人たちを結びつけ、集まった情報をコーディネートし、一人ひとりの思いに応え、

夢を着実に実現するために、「人」や「知恵」を総動員できるような、

社会と人のネットワークと未来を創る「共感の機会を大切にする強い意志を持った事業体」

として構想し、設立しました。